企 業 情 報


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 Top Interview

信頼関係が全ての基本。
慌てず、焦らず着実に歩を進めてまいります。

御施主さま、協力会社の皆さま、従業員の皆さま、そしてそれぞれの家族の皆さまにこの場をお借りして、日頃の感謝を申し上げます。
私が、建設業界に従事してすでに30有余年が経ちますが、この間に大勢の人々のご理解やご協力を頂戴してきました。大言壮語を戒め、真面目に丁寧に仕事を進める姿勢が、人々の共感
を得ることに繋がったのだと思っています。

弊社の仕事は、ほとんどがリピートやご紹介による案件です。信頼をベースにしたビジネスの輪が、年々大きくなってきていることを実感しています。これこそが、私たちの大きな誇りであり自信でもあります。
弊社は、今後も慌てず焦らず、「岡田建設に任せてよかった」と言っていただけるよう、着実に歩を進めてまいります。

  • 代表取締役 岡田 明則

会社概要

商  号 岡田建設株式会社
代 表 者 代表取締役 岡田 明則
設   立 1993年11月(平成5年)
資 本 金 2,000万円
事業内容 ● 建設工事一式  ● 各種設計・施工および増改築工事一式  ● 解体工事一式
従業員数 7名(令和3年10月現在)
事 業 所

〒600-8814 京都市下京区中堂寺庄ノ内町1-92

TEL:075-315-2372 FAX:075-315-3896

取引銀行 京都中央信用金庫 西五条支店
京都銀行 西七条支店
建築業許可番号 京都府知事(特-30)第027024号
建築工事業 解体工事業

会社沿革

お陰さまで、2021年(令和3年)に、創業30周年を迎えることができました。
1991月9月 岡田建設を京都市下京区西七条にて個人創業する。
1993年9月 営業所を京都市下京区中堂寺北町に移転する。
1993年11月 岡田建設株式会社を法人設立する。
1995年11月 岡田建設安全協力会を発足。
2005年6月 一級建築事務所登録をする。
2016年11月 創業25周年記念式典を開催。
2020年11月 現在地に本社ビルを建築し移転する。
2021年12月 京都発の環境マネジメントシステム「KES」認証を取得(ステップ1)。

  25周年記念パーティー

環境と社会

私たちのSDGs(持続可能な開発目標)

SDGsとは持続可能な社会の実現のために国連サミットで採択された、国際的な共通目標です。17のゴールと169のターゲットで構成され、世界中の人々とともにさまざまな社会課題の解決を目指すものです。
私たち岡田建設も社会の一員としてその理念に共感し、日々の事業活動を通じて貢献していきたいと考えています。

医療施設・福祉施設など、人々の健康的な暮らしに欠かせない施設の建設や改修工事を数多くお任せいただいています。

自社の労働環境や雇用状況の改善・向上に取り組むほか、協力企業とともに現場の安全衛生管理の徹底に努めています。

各種施設や住宅など民間・公共を問わずさまざまな建設工事に携わり、安心して暮らせるまちづくりに貢献しています。

私たちのSDGs
   (持続可能な開発目標)

SDGsとは持続可能な社会の実現のために国連サミットで採択された、国際的な共通目標です。17のゴールと169のターゲットで構成され、世界中の人々とともにさまざまな社会課題の解決を目指すものです。
私たち岡田建設も社会の一員としてその理念に共感し、日々の事業活動を通じて貢献していきたいと考えています。

医療施設・福祉施設など、人々の健康的な暮らしに欠かせない施設の建設や改修工事を数多くお任せいただいています。

自社の労働環境や雇用状況の改善・向上に取り組むほか、協力企業とともに現場の安全衛生管理の徹底に努めています。

各種施設や住宅など民間・公共を問わずさまざまな建設工事に携わり、安心して暮らせるまちづくりに貢献しています。

KESの認証を取得

SDGsの理念とも響き合う取り組みとして、私たちは「KES・環境マネジメントシステム・スタンダード」の認証を取得。自然環境との共生を意識した事業活動を行っていくための具体的な指針として位置づけています。

KESとは京都議定書の発祥地、京都発の「環境マネジメントシステム」の規格です。国際規格であるISO14001と基本コンセプトを同じくするもので、環境経営の推進に有効な仕組みとして広く活用されています。

SDGsの理念とも響き合う取り組みとして、私たちは「KES・環境マネジメントシステム・スタンダード」の認証を取得。自然環境との共生を意識した事業活動を行っていくための具体的な指針として位置づけています。

KESとは京都議定書の発祥地、京都発の「環境マネジメントシステム」の規格です。国際規格であるISO14001と基本コンセプトを同じくするもので、環境経営の推進に有効な仕組みとして広く活用されています。